転職するなら求人情報を正しく読み解け！！求人情報の見方を解説！！！

春は新しいことにチャレンジしたくなるシーズンですね。近年、働き方に対する考え方も多様化しており、転職も珍しいことではなくなっています。
このまま今の会社にいても・・・でも、転職したから変わるという気もしない・・・・
と悩む前に、とりあえず、求人情報などを見て、転職したら自分にどんな変化が生まれるかを想像することも大切です。
しかし、その前に求人情報をきちんと読み解く能力を身に着けましょう。
あなたが、転職してから「こんなはずじゃなかった！！」ということにならないために、求人情報の見方を解説します。

１．雇用形態の違いを把握して希望の雇用形態を見つけよう

雇用形態には大きくわけると「正社員」「契約社員」「派遣社員」「パート・アルバイト」の４つになります。

覚えておきたい用語その１：「正規雇用」と「非正規雇用」

一般的に正社員のことを正規雇用と言い、それ以外の方を非正規雇用と呼ぶ企業が多いです。

覚えておきたい用語その２：「直接雇用」と「間接雇用」

直接雇用は企業と労働者が直接、労働契約を結びます。正社員・契約社員・パート・アルバイトは基本的には直接契約となります。
一方、間接雇用は、雇用契約の結び先と勤務先が異なるケースです。派遣社員の方は派遣会社と雇用契約を結び、派遣会社と派遣に関する契約を結んだ企業で仕事をすることになりますので、間接雇用に該当します。

－雇用形態は「正社員」が一番良い？－

正社員は労働契約の期間が定められていないという特徴から、簡単に退職させられる心配はありません。また、給与形態や福利厚生なども充実しているケースが多く、安定しているという印象から正社員が良いと考えられています。
とはいえ、必ずしも正社員が一番良くて、それ以外はだめということはありません。
例えば、正規雇用の場合は就業時間が決められているので、時間的な拘束は逃れられません。
しかし、非正規雇用の場合は、短時間での勤務なども可能ですから、自分の働きやすい時間を選ぶことが出来る可能性が高くなります。
自分の状況などを踏まえ、働きやすいと感じる雇用形態を選ぶことがポイントです。

２．記載されている給与は「手取り」？必ずその金額が支給される？

転職先を選ぶ上で、重要なポイントになってくるのは「お金」ですね。求人情報には
給与に関しての記載があります。給与に関するポイントをいくつか確認しておきましょう。

給与のポイント１：手取りと額面どっちで書かれている？

手取りは給与から所得税などの税金や社会保険料を差し引かれた「差引支給額」のことです。
一方、額面とは基本給と様々な手当などを含んだ「支給額」のことを言います。
年収は、後者の支給額の１年間の総額となるため、１年間に実際に受け取った手取りの総額ではありません。
求人情報に記載されている給与は基本的には「額面」、つまり「支給額」となります。
基本的には額面の２０％程度が差し引かれることになりますので、目安として覚えておいて下さい。ただし、企業によっては税金や社会保険料以外に差し引かれるものがあることもあります。（組合費など！）そのあたりは、面接時に確認しましょう。

給与のポイント２：給与は基本給を確認！

求人情報に２５万円と記載されているから、２５万円の給与はもらえる！と判断するのは危険です！
２５万円（諸手当込）と基本給２５万円では大きく異なります。
諸手当込の２５万円が（基本給195,000円＋残業手当30時間分）だった場合、残業が30時間以内なら残業代の支払いはありません。
しかし、基本給25万円の場合には、基本給は毎月支給され、プラスで残業手当などの手当が支給されることになります。
基本給は、退職金や賞与の計算でも使われることになります。求人情報に記載されている給与は手当が含まれているのか、基本給はいくらなのかというところを確認しましょう。

給与のポイント：記載給与は目安として理解しておきましょう。

求人情報に記載されている給与は目安として見ておくことがポイントです。
特に何も記載されていなければ、最低保証額が記載金額と考えておいて問題ないと思いますが、求人情報に記載せずに試用期間は給与が少なくなっているというケースもあります。
また、過去の実績として「30歳（営業職）○○万円（H30実績）」と記載されている場合には、記載されている金額よりも低い可能性もあります。
求職者の今までのキャリアやスキルなどから、支給する給与を決定することが多いので、
面接時に給与に関してもきちんと確認しておくようにしましょう。

３．賞与や交通費はどうなっている？

お金続きで確認しておきたい項目は「賞与」や「交通費」です。

●「賞与あり」だけで浮かれちゃダメ！！

賞与があるというだけでも、結構嬉しいというキモチが正直なところですが！
せっかくならば、もう少し踏み込んで確認してみましょう。
「賞与あり」→年1回という可能性も高い
「賞与年2回」→年2回は賞与がもらえる
「賞与年２回＋決算賞与あり」→年２回の賞与＋会社の業績がよかったら臨時でくれる！！
こんな、感じで記載されている内容によっては賞与の回数なども変わります。
賞与は絶対もらいたい！と思う方は、具体的に賞与が記載されているかどうかもチェックしましょう。

●交通費は必ず「全額支給」とは限らない！

ここで言う「交通費」は、通勤時の交通費です。定期代などですね。
交通費は「全額支給」と記載されていれば問題ありませんが、「一部支給」や「上限あり」などのコメントが表記されている場合は、どこまで支給してもらえるのか確認しておいた方が良いでしょう。
特に、パート・アルバイトの方は「上限あり」というケースも多いです。また、「交通費支給」という表記だけの場合は、全額の場合もあれば一部の場合もあるので注意が必要です。

４．休日は週休２日？完全週休２日？年間のおやすみはどれくらい？

働く人の楽しみは「給与」と「休日」ですね。リフレッシュするためには休日は大切です。
そんな大切な休日も求人情報の記載方法をきちんと確認しないと誤解してしまう可能性大です！

●休日は週休２日？完全週休２日？

「週休２日」と「完全週休２日」って実は、全然、意味が違うことをご存知でしたか？
週休２日は「１ヵ月のうちに最低１週は２日休めます」という意味で、完全週休２日は「１週間のうち必ず２日休めます」という意味なんです。
週休２日の場合、「１週は２日休めるけど、あとは全部１日休み」なんてこともあり得るんです。もし、週休２日と記載されていたら、月間の休日日数を確認しておくと安心です。
ちなみに、完全週休２日の場合、基本的には土日が休みとなりますが、業種によっては平日に２日休みがあるということも考えられますので、土日に絶対休みたいという方は、土日が休みかどうかも調べておきましょう。

●年間休日はどれくらい？目安は１２０日前後！

年間休日○○○日という表記がされていても、実際、ピンとこない方の方が多いと思います。
年間休日の目安は１２０日前後です。これは土日と祝日をお休みとした場合の休日の目安です。
１２０日よりも少ない場合、祝日が休みにならないケースもあります。
単純に１２０日なら、１ヵ月１０日程度休みが取れて、１００日だと約８日程度になるということになりますから、「休みはしっかり欲しい！」という方は１２０日を目安に年間休日を確認しましょう。

●有給休暇はどうなっている？取りやすい環境？？

有給休暇については、入社から６ヵ月が経過し、全労働日の８割以上出社している従業員に対して１０日与えることが法律で決められています。
ポイントは、その会社の有休取得率です。基本的に、有休があまり取れていない企業は
求人にわざわざ記載することはありませんが、反対に、有休を積極的に取っている企業は
アピールできるポイントになるため、有休取得実績を記載していることがあります。
働き方改革によって今年（2019年）の4月から年に5日は有休を消化することが義務付けられるなど有休が取りやすい環境に少しずつ変化していますが、有休が取りやすい会社の判断基準として、有休取得実績も確認しておきましょう。

５．社会保険はどうなっている？

求人情報に「社会保険完備」と記載されていても、あなたが社会保険に加入できるかどうかは別の話です。
社会保険は「健康保険」「厚生年金」「雇用保険」「労災保険」の４つで構成されています。
後者２つの「雇用保険」と「労災保険」は従業員を雇っている会社は必ず加入しなければならないのですが、前者２つ「健康保険」と「厚生年金」はすべての会社が加入しなければならないというわけではありません。
また、従業員側は労働日数や労働時間で加入しなければならないかどうかが決まります。
社会保険完備と記載されている企業で、加入条件を満たしている場合に加入することになると覚えておいて下さいね。
社会保険完備と記載されていない場合には、ご自身で国民年金などの支払いを行うことになりますから、事前に確認しておきましょう。

６．転職後に「こんなはずじゃなかった」とならないための方法

求人情報を見て、応募・面接・採用という流れで転職が決まった後、実際に働いてみたら
「あれ？ちょっと違う」ということにならないために、求人情報をすみずみまできちんと確認し、「これはどういう意味だろう」という疑問はきちんとまとめておく事が大切です。
ある程度、自分で調べてみて、それでもわからないことは面接時に確認することがベスト！
また、企業のホームページなども確認して、会社の雰囲気なども見ておきましょう。

●求人情報だけではなく「自分」もしっかり見てみよう！

転職後に「こんなはずじゃなかった」を少しでも減らすためには、まず、自分のことをきちんと整理することも大切です。
現職を退職していない段階であれば、なぜ会社を退職しようと思っているかというところから、きちんと掘り下げて考えていきましょう。
転職の際の優先すべき項目など、自分の考えを書き出してみると整理しやすくなります。
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